習近平の野望:コロナに乗じて世界制覇を目論む 新型コロナウイルスを拡散させたのは習近平だ

2020年1月新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は、発生と共にまたたくまに全世界に拡大し、1年経たない間に北極圏から南アメリカ大陸南端まで、世界の全ての国に感染が拡大してしまった。今まで経験したことのない感染の速さと広がりである。

歴史を振り返ると、ペスト、スペイン風邪、コレラ・・・と数々の疫病が発生があったが、これだけの感染の速さと広がりはなかった。最近のSARSやMERS、エボラ熱もこれほどの広がってはいなかった。なぜこんなにも速く広範囲に広がってしまったのだろうか。

不思議に思って検証してみた。それが次の投稿である。

新型コロナウイルスはどこで作られ、なぜこのように世界に広がったのか | レインボウ情報館 (nijinohashi.info)

この投稿を作成するにあたって、ネットから得られるたくさんのSNSなどを見ていくうちに、ある疑問が湧いてきた。これは誰かが意図的・計画的にウイルスを拡散したのではないか。でなければこれほど速く広範囲に拡大するはずがない。では誰が何のために・・・?

以下は私の推測である。このようなことが絶対ないとは言い切れない。私は可能性としてかなり高いと思っている。

記述の中で多くの資料を参照する。資料番号は、先の私の投稿の中の資料番号を引き継ぐ。新しい資料は下記に記述しておく。

資料番号

18. 2021/6/1

新型コロナ: [FT]武漢ウイルス研、流出説再燃で疑念深まる安全基準: 日本経済新聞 (nikkei.com)

19. 2020/3/21

新型コロナ マスク、なぜ不足? 中国が輸出規制か 太田の販売会社「委託工場に山積み」 /群馬 | 毎日新聞 (mainichi.jp)

20.  2020/3/31

中国製マスクや検査キット、欧州各国が使用拒否 「基準満たしていない」 – BBCニュース

21.  2020/4/1

欧州 中国製医療物資の返品や使用取りやめ相次ぐ 新型コロナ | NHKニュース

22.  2021/4/16

新型コロナ: チリ、人口26%がワクチン接種完了も感染拡大止まらず: 日本経済新聞 (nikkei.com)

23.  2021/6/2

コロナワクチン接種率が高い国で感染者・死者が急増、原因は | Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)

24.  2021/6/18

インドネシアで接種済み医師ら感染 中国・シノバック製ワクチン (msn.com)

25.  2021/6/4

尖閣沖 中国海警局の船 連続航行112日間 国有化以降で最長に | 尖閣 | NHKニュース

26.  2021/4/7

南沙諸島に中国船停泊1カ月 フィリピン、対応に苦慮: 日本経済新聞 (nikkei.com)

27.  2021/5/24

台湾に中国が侵攻する最悪事態の想定が必要な訳 | ポストコロナのメガ地経学ーパワー・バランス/世界秩序/文明 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準 (toyokeizai.net)

28.  2021/4/12

新型コロナ: 中国人投資家、苦境の旅館に食指 2月の相談2倍も: 日本経済新聞 (nikkei.com)

29.  2021/7/18

中国の掘削船を肉弾戦で阻んだベトナム、西海を中国に差し出している韓国(朝鮮日報日本語版) – Yahoo!ニュース

30.  2021/7/25

東京都心部の不動産を物色する中国人 入国できなくてもリモート投資を続けるワケ|NEWSポストセブン (news-postseven.com)

31.  2021/7/17

コロナ起源の新たな調査提案 中国・武漢の市場や研究所対象―WHO:時事ドットコム (jiji.com)

32.  2021/7/22

中国、WHOの再調査拒否 コロナ起源、研究所対象に反発:時事ドットコム (jiji.com)

SARS-CoV-2の拡散を指示した人物がいる。それは誰で何のために・・・

敢えて極論を述べる。あくまでも推測だ。SARS-CoV-2の拡散を指示した人物がいる。パンデミック後の彼の行動がこの推測を証明しているのだ。

中国の都合のよいように仕組まれたWHO報告書

この記事で中国は中華人民共和国のことであり、中華民国(台湾)は含めない。香港も含めない。

2021年1月28日から2月9日までわずか2週間、中国当局の厳しい制約下でWHOは武漢のウイルス発生源調査を行った。

報告書ではウイルスの発生源について、「動物のウイルスが中間宿主を経由して人に感染」が「非常に可能性が高い」としている。一方、「研究所からウイルスが流出」は「極めて可能性が低い」としている。(資料8.) 調査期間の短さから考えて、この結果は最初から決まっていたと思われる。

これに対して、資料10.を始めとして、武漢ウイルス研究所の調査をやり直せという意見が多く寄せられている。武漢ウイルス研究所の調査は最終日の1日だけである。しかも1年以上の十分な証拠隠滅の時間がある。研究所の改修も進んでいる。1年前とは全く様子が違うだろう。再調査の要請が出るのは当然である。

武漢ウイルス研究所からの流出説が極めて可能性が高い

私は武漢ウイルス研究所からウイルスが流出したという説を指示する。資料9.でもわかるように、中国当局は、SNS等に投稿されたウイルス流出に関係する論文や報告を必死になって削除している。なぜこれまでに情報隠滅をするのか、その裏には絶対にわけがある。実際ウイルス研究所から漏れていたのだ。

武漢ウイルス研究所では極めて危険な研究をしていた

しかも、資料18.にあるように、武漢ウイルス研究所では極めてリスクの高い研究をしていた。「機能獲得(GOF)実験」というものだ。

資料を引用すると、

ウイルスの挙動やワクチン耐性のメカニズムを理解するために病原体の遺伝子を操作して機能を付加し、感染力がどう高まるかなどを研究する。これには病原体が流出したりパンデミック(世界的流行)を引き起こしたりするリスクが高いとの批判もある。2014年、当時の米オバマ政権はより厳しいガイドラインが策定されるまで一部のウイルスのGOF実験を禁止した。

これが「BSL2」という中程度のリスクレベルの施設で行われていた。「バット・ウーマン」で知られる著名な研究者、石正麗(シー・ジェンリー)のチームも研究の一環として2種類のコロナウイルスを接合してより危険な変異種を作り出し、それが人間に感染する可能性があることを突き止めている。

このような危険な実験をしていた武漢ウイルス研究所、しかもセキュリティの甘い場所からウイルスが流出することは容易に考えられる。

また、このころ既にSARS-CoV-2が生成されていたと私は考える。

SARS-CoV-2は故意に流出した

SARS-CoV-2は、武漢ウイルス研究所で生成された。さらに、事故でも不注意でもなく故意に流出したと私は考える。流出の時期は、前投稿の資料1.のイタリア下水道のPCR検査結果から、2019年12月以前と考えられる。

では誰が?

私はウイルスの流出の指示を出したのは習近平中国国家主席と考えている。その理由は後で説明するが、彼はこのウイルスが感染するとすぐに症状が現れるのではなく、長い潜伏期間を持つことに注目した。しかも多くは症状が現れずに、知らない間に人から人へと感染することに注目した。このウイルスを武漢市民に感染させて、観光客として全世界に送り出し、ウイルスを広めることを考えた。まぎれもなく生物兵器だ。

資料9.で説明されているように、最初の新型コロナウイルス発生場所である武漢の海鮮市場と武漢ウイルス研究所は距離的にも離れている。これは、人間が武漢ウイルス研究所から海鮮市場に運んだことを示している。

首尾は上々、習近平は1月17、18日のミヤンマー訪問の帰り途、雲南省の少数民族、ワ族との酒宴にふけっていた。前祝いである。(資料14.)

習近平がSARS-CoV-2を流出させたとする根拠は明白である。それは、ウイルスに関する論文や報告をことごとく削除させているからだ。武漢ウイルス研究所からの流出に関するものは全て抹殺して証拠隠滅を図っている。

さらにSARS-CoV-2を故意に流出させたとする有力な根拠がある。

WHOテドロス事務局長は、めずらしく中国にとって都合の悪い提案をした。資料31. にあるように、新型コロナウイルスの起源に関して、中国・武漢の研究所や市場の監査を含む第2段階の調査を提案したのだ。感染拡大初期の生データの不足で調査が妨げられていると指摘したのだ。

これに対し、資料32. にあるように、中国は調査を頑なに拒み続けているのだ。この裏には何かあると見るべきだろう。つまり、武漢ウイルス研究所からの流出である。しかもそれが習近平によって故意に行われたかもしれないのである。

2021/8/2 追記

下の記事には、私の主張を支持する内容が書かれている。新型コロナウイルスが中国の武漢ウイルス研究所から流出した証拠が大量にあるというのだ。

新型コロナ、武漢ウイルス研究所から流出 米共和党が報告書 | Reuters

当初、この記事の中には、「研究員がこのウイルスをある人に感染させた」というような内容の文言が入っていたが、何かの事情で今は削除されている。私の主張が全く空想でも絵空事でもないことの証である。さらに、感染させるのを指示したのは習近平だ。

SARS-CoV-2拡散で一帯一路の実現をめざす習近平

では何のためにSARS-CoV-2を世界に拡散したかったのか。それは、ウイルス拡散によって世界を混乱させ、一帯一路をさらに自分の都合のよいように進めるためだ。一帯一路の実現でかつてのチンギスハンのような巨大帝国を築こうとしているのだ。

本性を現し始めた一帯一路の野望

習近平は2013年に「一帯一路」という巨大経済圏構想を打ち出した。アジアとヨーロッパを陸路と海上航路でつなぐ物流ルートを作って貿易を活発化させ、経済成長につなげようというものだ。

中国としては、お互いに経済成長を成し遂げようと持ちかけているように見せかけて、自国の都合のいいように運ぼうというのが見え見えだ。

第二次世界大戦後、中国はアメリカに「太平洋を2分割しないか」と持ち掛けたことがある。この時実現できなかったことを今回はヨーロッパ方面に推し進めようとしているのだ。

実際、弱小参加国に中国が巨額の資金を高金利で貸し出し、返済不能に陥らせ、港湾施設などが接収されている国がある。返済に窮すれば重要インフラの権利を握られるいわゆる「債務のワナ」だ。また、中国が建設労働者を送り込むことが多いため、現地での雇用が創出されることはない。かつての長崎の出島のように、相手国に気兼ねなく自由に運営できるようになっている。

習近平はこれをさらに推し進めて、参加国を中国の属国化するのが狙いだ。これを加速させるのに利用したのがSARS-CoV-2だ。ウイルスをばらまいて深刻な状況を作り出し、医療品などを提供して恩義を売る。一帯一路を急速に推し進めるのに最適な方法だ。

彼が実践しているこのような侵略政策の数々を後で示すことにする。

一帯一路は中国版大東亜共栄圏

実は似たような構想が日本にもあった。戦前の大日本帝国の大東亜共栄圏だ。

1940年から敗戦まで唱えられた日本の対アジア政策で、東條英機によれば、共栄圏建設の根本方針として「帝国を核心とする道義に基づく共存共栄の秩序を確立する」ことであった。大東亜とは日本、満州、支那(中国)に東南アジアやインド、オセアニアの一部を加えた範囲である。

「共存共栄」などと 謳い文句は良いが、実際はこれらの国々を大日本帝国の属国とすることであった。一帯一路も同じである。一帯一路は中国版大東亜共栄圏である。

新型コロナウイルスパンデミック後の習近平の行動からわかる彼の本心

習近平が期待していたように、新型コロナウイルスパンデミック後の彼の行動を見れば、彼がSARS-CoV-2を武漢ウイルス研究所から流出させた目的が証明される。

数々の情報隠蔽や言論統制

このことについては、先の投稿でも取り上げている。

  • 自らも感染した湖北省武漢市の医師、李文亮氏が「デマを流した」として処分された。
  • 市民記者、張展氏が武漢の医療の混乱ぶりなどをインターネットで伝え、海外メディアの取材も受けていたことにより、懲役4年の実刑判決が言い渡された。
  • 資料9.でも指摘されているように、新型コロナウイルスに関する論文や報告が、当局によってことごとく削除されている。
  • 資料1.のNHKの調査で、中国当局が研究者に統制をかけていたとみられる音声記録もみつかっている。「研究結果は許可なく公開してはならない。関連する論文とその結果は、委員会に提出し承認されなければならない」。

などだ。

当局が武漢ウイルス研究所からのウイルス流出に神経をとがらせていることがうかがわれる。

新型コロナウイルスパンデミック後の中国の行動

2020年1月新型コロナウイルスが中国武漢から発生の発表があった。この時中国は何をしたか。マスクなど医療機器・医療品の輸出を禁じたことだ。

マスクなど医療品の供給停止

中国は、マスクや防護服など医療品・医療機器の生産委託を全世界から受けている。資料19.に見られるように、その医療品・医療機器を委託国に輸出しないで中国国内向けに転用していた。

習近平は中国が世界の医療品・医療機器を委託生産していることをよく知っていた。これを抑えれば、世界に新型コロナウイルスを拡散し、その間に自国のウイルス拡散を収束させることができることを当初から読んでいた。

国内の新型コロナウイルスを収束させマスク外交に出る

これも当初から習近平の頭の中にあったと思われる。

中国は、ウイルスがまん延するやただちに武漢市を都市封鎖し、厳しい統制を敷いた。この対応は速かった。あたかもあらかじめ計画していたかのようだ。

約2か月半でウイルス拡散を収束させ、武漢の都市封鎖を解除した後は、輸出禁止でため込んでいた余ったマスクを世界にばらまき始めた。多くは一帯一路参加国である。マスク提供で恩義を売っておこうという魂胆だ。「マスク外交」と呼ばれるようになった。

その多くは不良マスクで、資料20. 21. にあるように、欧州各国は中国のマスクやウイルス検査キットの未使用や返却が相次いでいる。

低品質の新型コロナウイルスワクチンの提供

中国は早い時期から新型コロナウイルスワクチンの開発をしている。実際のウイルスの活性を止めた不活化ワクチンだ。国内に原料となるウイルスがいっぱいいるから開発が早いのは当然だ。シノファームとシノバック・バイオテックの2種類がある。

ワクチンの接種率は今年5月80%のようだ。実はこのワクチンは50%ほどの予防効力しかない。都市封鎖などの強力な統制ですでにSARS-CoV-2はほとんどいないから、こんな不良ワクチンでも効果はあるのだろう。WHOもこんな質の悪いワクチンでも承認している。ここでも、WHOが中国に気を遣っていることがわかる。

イギリスとアメリカでも相次いでワクチンが開発されている。

  • ファイザー製
    ファイザー社がドイツのバイオ企業ビオンテックと開発したmRNAワクチン 発症予防効果95%
  • モデルナ製
    モデルナ社が開発したmRNAワクチン 発症予防効果94%
  • アストラゼネカ製
    アストラゼネカ社がオックスフォード大学と共同開発したベクターワクチン 発症予防効果76%

ロシアでもスプートニクVというワクチンを開発している。発症予防効果は中国製とほぼ同等の50%程度。ロシア国内でも人気が悪い。

米製、英製の3つのワクチンは全て先進国に抑えられ、発展途上国にはワクチン供給の途は閉ざされている。この弱みにつけこんだ習近平は、これらの国々に高値(ハンガリーではロシア製の3倍)で売り込み、あるいは一部無償提供で中国に取り込もうとしている。多くが一帯一路参加国だ。今度は「ワクチン外交」だ。

東南アジア、中南米、アフリカ諸国のほとんどが中国の餌食となっている。ASEAN諸国は全て中国製不良ワクチンに依存している。

そんな中で、中国製不良ワクチンに頼った結果、接種したのにCOVID-19を発症する被害も出ている。(資料22. 23. 24.)  いずれも発症予防効果の低い中国製のシノファーム、シノバックを接種したためだ。

新型コロナウイルスの混乱につけこんだ侵略

一帯一路に参加していない国には、新型コロナウイルス対応で国内が大変な時期を狙って侵略をしかけている。

資料25.によると、わが国固有の領土である尖閣諸島に、中国海警局の船が112日間にわたって、大挙して領海侵入を繰り返している。

南沙諸島も同様だ。フィリピンは、質は悪いが中国製ワクチンを無償提供されているので、対応に苦慮している。不良ワクチンを押し付けていて侵略しようという魂胆だ。(資料26.)

また、新型コロナウイルスの混乱に乗じて、中国が台湾に侵攻することが危ぶまれている。(資料27.)

資料28.によると、韓国には黄海の領有をめぐって無茶苦茶な要求を突き付けている。国際的な慣行は両国間に中間線を引くというものだが、中国は「自分たちの方が領土も広く人口も多いので、韓国側にはるかに近いところに境界線を引くべきだ」とこじつけて、東経124度の線まで自分たちの領土だと主張している。韓国領の島からわずか40キロしか離れていない。中国は毎日、海岸巡視船と軍艦を124度線まで航行させ、海上哨戒機も飛ばしている。

また資料28.で南シナ海についても触れている。中国は勝手に明の時代の地図を取り出して、南シナ海に「九段線」という境界線を引いている。九段線は、ベトナムやフィリピンなど周辺国の近海だけを除き、南シナ海の90%を中国の領海として画定するものだ。中国はこのこじつけを基に、南沙諸島(スプラトリー諸島)と西沙諸島(パラセル諸島)を占拠し、コンクリートを注入して人工島を作ったり、軍事基地を建設している。

このように、中国は周辺国に対して勝手気ままな行動をしているのである。

新型コロナウイルスで打撃を受けた施設等の買収・乗っ取り

既に一帯一路参加国のいくつかは、高金利の資金援助で建設した施設などが、金利を払えずに接収されているが、日本でも混乱に乗じて中国マネーが流れ込んでいる。

資料28.のように、苦境の日本旅館が中国人に買収されている。新型コロナウイルスをばらまいて苦境に陥らせ、中国人が買収するパターンがこれから増えていくものと思われる。

資料30. でも、中国人富裕層が、自分たちの拡散したコロナ禍で苦しんで売りに出している都内一等地のオフィスや飲食系のビルを買い漁っている。へたをすると、日本の大都市の一等地が、中国人富裕層に買い占められてしまう。

このコロナ禍、当の中国人によって全世界にばらまかれたという事実が重要である。つまりこれは、世界制覇のための生物兵器だったのだ。

結論

ここでは、SARS-CoV-2は習近平が武漢ウイルス研究所から拡散を指示したと推測した。

推測した理由は、新型コロナウイルスパンデミック後の習近平のとった行動がこれを証明しているからである。彼の目的は、彼自身が構想した一帯一路の実現にあった。一帯一路は、参加国となっているヨーロッパ、中近東、アフリカ、さらに中南米の弱小国の属国化が目的である。ここで取り上げた習近平の行動が、何から何まで一帯一路の目的に合致するのである。

新型コロナウイルスパンデミック後の習近平中国の行動を検証すると、上のような一帯一路の目的実現のためにSARS-CoV-2を拡散させたという推測が、可能性として極めて高いと思われないだろうか。これが事実なら、習近平はヒトラーに次ぐ大悪人である。

しかし、習近平はこの事実を決して認めないだろう。もし認めれば、中国は天文学的な賠償を支払わなければならなくなる。その額は、第一次世界大戦でドイツが負った賠償をはるかに凌ぐことになる。

あたかも、旧日本軍の731部隊が中国大陸で実践していた細菌兵器と同じである。

731部隊の「細菌兵器」が原因で、日本軍でも感染症が大流行していた…!(広中 一成) | マネー現代 | 講談社(1/5) (ismedia.jp)

習近平のしたことは、国際法上許されることではない。

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